健康増進やダイエット等を目的に、トレーニング施設等でのトレーニングが日常的に行われています。トレーニング施設等では、無人ジム等で一人で運動を行ったり、トレーナーが複数の消費者の前で行う実演・指導等を受けながら運動を行ったりと様々なタイプのトレーニングが行われています。また、個人の健康状態や運動能力等に応じた個別の運動プログラムを設定し、トレーナーの指導の下で消費者が運動を行うパーソナルトレーニングも受けることができます。

トレーニング中の事故防止のポイント

パーソナルトレーニングは、トレーナーが消費者の健康状態や運動能力等に応じて運動プログラムの設計や提供をしてくれますが、トレーナーに健康状態等が正しく伝わっていないと消費者に合わない運動プログラムが設計されること等により、ケガをする場合があります。パーソナルトレーニングをケガなく続けるためにも、自分の健康状態を把握し、以下のような点を意識して、事故を防ぎましょう。

• 気になることをトレーナーに伝えましょう
  トレーナーが消費者の体調や痛みの全てを感じとることは困難です。トレーニング前後、トレーニング中等いつでも気になったことはトレーナーに伝えてください。
• 疲労や痛みの伝え方を確認しましょう
  トレーニング中、声を出せないときもあります。「いつ、どんなときに、何を伝えればよいか」「何かを伝えたいときの合図(言葉や動作)」をあらかじめトレーナーと話し合っておくと安心です。
• 不安が残るトレーニングはいったん止めましょう
  不安が残るトレーニングを続けると、ケガをしてトレーニングを続けられなくなるおそれがあります。不安や痛みを感じたら、いったん止めましょう。不安の内容を伝え、話し合って、トレーニングの内容や方法を見直しましょう。

トレーニングは、無理のない低めの負荷から始め、安全を確かめながら不安なく行うことで長く続けられ、効果も高まります。

なお、パーソナルトレーニング以外に無人ジム等で一人で行うトレーニングやトレーナーが複数人の前で実演・指導等を行うトレーニング等は、消費者自身で健康状態、正しいトレーニングの仕方や機器・器具の正しい使用方法等について認識した上で、適切なトレーニングを行うことがより必要となるため、次のような点に注意してトレーニングを行いましょう。

• 事前にトレーニング方法や機器・器具の使い方、状態を確認しましょう
• 自分のペースで無理なくトレーニングをしましょう

ケガをしたときや契約トラブルが起きたときは

ケガや病気等の理由で、トレーニング施設等を休会、退会しなければならない場合、入会前に退会や返金に関する条件を十分に確認していないと、思わぬ費用を請求され、トラブルになることがあります。入会前には、退会や返金に関する契約内容をよく確認して、十分納得してから入会しましょう。

トラブルが起きたときは 最寄りの消費生活センター等に相談しましょう。

消費者庁は、「パーソナルトレーニングでの事故に注意―ケガを防いで継続してトレーニングを行いましょう―」のとおり注意喚起しています。

詳しくはこちら（消費者庁HP）

※出典：消費者庁HP（https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_086/）